農村医学会トピックス

秋田県農村医学会第124回学術大会開催

　7月9日、秋田県JAビルにおいて、秋田県農村医学会第124回学術大会（学術大会会長　三浦雅人 大曲厚生医療センター院長）を3年ぶりに開催しました。2023年10月19日、20日に第72回日本農村医学会学術総会が北秋田市民病院の神谷彰院長を会長として秋田市で開催されることが決定している事から、このたびの学術大会は「コロナ禍の秋農医2022。来年の日農医に向けて」をテーマとしました。学術大会には、秋田県厚生連の職員、県内医療関係者、一般会員等、約480名が参加し、医療・保健・福祉の質の向上を目的に、幅広い分野から研究発表が行われ、メイン会場の大ホールでは、学会賞講演、特別講演を行うとともに、63題の会員講演（一般演題）はメイン会場を含む4会場に分かれて実施しました。今回は、新型コロナウイルス感染防止対策を徹底するため、会員総会等を中止しましたが、新たに入職6年以内の職員が看護研究を発表するセッションを設けるなど講演主体に行いました。また、令和2年度秋田県農村医学会学術奨励賞を受賞した、能代厚生医療センター　看護主任　渡部幹子さんの学会賞講演も行われました。

　特別講演では、日本農村医学会理事長・新潟県厚生連佐渡総合病院病院長の佐藤賢治先生から『超少子高齢社会における社会保障体制を考える～佐渡の取り組みと課題～』をテーマに講演していただきました。会場は、ほぼ満席の盛況の中、地域医療構想を踏まえた新潟医療圏（88万人）の人口・入院外来数予測及び医療需要の現状と予測、機能分担の検討に必要なデータとプロセスの重要性など多岐にわたる内容も紹介いただきました。また、同様に秋田県の分析もされており、少子高齢化社会における今後の医療体制と病院の役割について考える機会となりました。さらに、佐渡の人口推移を予測し、限られた医療資源を活用して医療機能の分担と連携を図り、10年後も佐渡の社会保障が存続できる対策を講じる必要性、電子カルテの有無・施設規模を問わない医療・介護福祉事業者での双方向情報共有基盤（クラウドシステム）「さどひまわりネット」による患者情報の共有等について、わかりやすく説明していただきました。会場の誰もが真剣な眼差しで深く聞き入る姿勢に関心の高さを感じました。

　最後に、学術大会にご参加いただいた全ての皆様に深く感謝を申し上げます。